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テクノロジー・デジタルを活用し、熱い思いをもってサービス提供・モノづくりを続ける企業や団体、人にフォーカスしたインタビュー記事

  • デジタルの力で次世代に繋がりやすい農業を。株式会社ベジ・アビオの最強タッグに迫る

    デジタルの力で次世代に繋がりやすい農業を。株式会社ベジ・アビオの最強タッグに迫る

    普段何気なくスーパーで目にする野菜や米、果物といった農作物。私たちの生活を食の面から支えている日本の農業は、高齢化の進行による担い手の減少など、さまざまな問題を抱えている。特に地方の人材不足は深刻な状況で、こうした労働力不足による耕作放棄地が増加している現状がある。この問題を解決するための方法の一つとして、ロボット、AI、IoT等の先端技術を活用し、超省力・高品質生産を実現する取り組みである、“スマート農業”に今注目が集まっている。新潟県新潟市には、このスマート農業を駆使して「勘や経験に頼らない、次世代も担える農業」を実行している会社がある。社名は「株式会社ベジ・アビオ」。創業者の田中さんと、それを引き継いだ26歳の社長・山﨑さんが二人三脚でタッグを組み、日本の農業が直面している農業人口の減少や高齢化という大きな課題に取り組んでいるそうだ。今回は株式会社ベジ・アビオ社長の山﨑さんと、田中さんにそれぞれにお話を伺い、農業が直面する現状やスマート農業を導入した理由、農業の未来について語ってもらった。二人が農業にかける思いとは?

    2022.09.28(最終更新日:2022.09.30)

  • テクノロジーを通して人とペットが暮らしやすい世界を。PETOKOTOが目指す未来

    テクノロジーを通して人とペットが暮らしやすい世界を。PETOKOTOが目指す未来

    私たちの生活に幸せをくれる存在、「ペット」。コロナ禍のもと在宅時間が増えたことによって、ペットを飼う人は急速に増加した。さらに、テクノロジーの進化により、ITを活用したペットのためのさまざまなサービスが生まれ、ペット産業の拡大を後押ししている。今回は、テクノロジーを通して、動物と共に生きる社会の実現を目指している、ペットウェルネスカンパニー「PETOKOTO」代表の大久保泰介氏にインタビュー。急速に拡大しているペット市場の背景から、ペット産業が抱えている、命を繋ぐ業界ならではの課題、テクノロジー事業を通してPETOKOTOが伝えたい想いを聞いた。大久保氏は、人間とペットの未来をどのように考えているのだろうか?

    2022.08.22(最終更新日:2022.09.14)

  • 無人物流網で島暮らしを支える。ドローンベンチャー「かもめや」の挑戦とは?

    無人物流網で島暮らしを支える。ドローンベンチャー「かもめや」の挑戦とは?

    「24時間365日どこに住んでいても、いつでもモノが届く日常を目指して」。こんな言葉を掲げ、ドローンを使った物流サービスで離島の課題に向き合うユニークなベンチャー企業がある。香川県高松市を拠点に、企業や自治体に向けてドローンの運行サポートなどを行う「かもめや」だ。瀬戸内海には大小727の島が浮かぶが、有人島はその約2割の138島。さらにそのうち49の島は人口100人未満だ。こうした島では極度の過疎・高齢化が進み、医療や物流に課題を抱える。「かもめや」はこれらの社会課題をドローンの力で解決しようとしている。その画期的な仕組みとは何なのか?また、ドローンなどのテクノロジーは、どのように活用することで人の生活を豊かにしていけるのだろうか?また、「テクノロジーは暮らしを支える穴埋めでいい」という言葉の意味とは?「かもめや」代表取締役の小野正人さんに話を伺った。

    2022.07.28(最終更新日:2022.09.14)

  • 年10兆個のポイ捨てがない世界へ。ゴミ拾いSNS「ピリカ」の挑戦。

    年10兆個のポイ捨てがない世界へ。ゴミ拾いSNS「ピリカ」の挑戦。

    2011年に京都大学の研究室で誕生した「株式会社ピリカ」。ゴミ拾いSNS「ピリカ」の開発・運営をはじめ、路上のポイ捨てゴミや河川のマイクロプラスチックの調査サービスなどを手がける。「地球上では、年間およそ10兆個のごみがポイ捨てされていると考えています」と話すのは、株式会社ピリカの代表取締役である小嶌不二夫(こじま ふじお)氏。大学院時代に経験した世界一周旅行が大きな契機となり、帰国後「ピリカ」のアプリを開発、そして起業に至った。ピリカが手がけるサービスの革新性とは? ピリカはなぜ環境問題やごみ問題という壮大な課題に挑戦し続けるのだろう?小嶌氏に話を伺った。

    2022.07.19(最終更新日:2022.09.14)

  • 客席を持たない飲食店「ゴーストレストラン」。食産業の変革時代に生まれた新業態の未来とは

    客席を持たない飲食店「ゴーストレストラン」。食産業の変革時代に生まれた新業態の未来とは

    電話やネットを通した注文に応じ、複数の店舗の商品を提供する、デリバリー専門の飲食業態「ゴーストレストラン」。イートインスペースを持たなくても食事を提供することができるこの営業形態はコロナ禍も相まって、急増している。そんなゴーストレストラン界を牽引する存在である「株式会社ゴーストレストラン研究所」が、出光興産のサービスステーション(以下、SS)の敷地内にキッチンカーを設置。2021年11月1日〜12月7日、フードのテイクアウトとデリバリーの提供という取り組みを実施した。まさに変革のときを迎えている食産業。「日常食のアップデート」を掲げ、一つのキッチンで複数ジャンルの飲食を提供するデリバリー専門店「ゴーストキッチンズ」を運営する株式会社ゴーストレストラン研究所 代表取締役の吉見悠紀氏に、ゴーストレストラン研究所の取り組みや食産業全体の課題、その未来に至るまでを聞いた。

    2022.06.24(最終更新日:2022.09.13)

  • 一人ひとりに足りない栄養は違う。尿で分かる栄養検査サービス「VitaNote」でロジカルなヘルスケアを

    一人ひとりに足りない栄養は違う。尿で分かる栄養検査サービス「VitaNote」でロジカルなヘルスケアを

    健康寿命の延伸に関心が高まるなか、ヘルスケアは私たちの日常から切り離せないものとなった。厚生労働省の「国民健康・栄養調査(2019年)」※によると、食生活改善の意思について、「関心はあるが改善するつもりはない」と回答した人が最も多く、また、改善の意思を示した人の多くが、取り組めない理由として「仕事(家事・育児など)が忙しくて時間がないこと」を挙げた。この結果は、ヘルスケアに対する関心は高いものの、忙しさを理由に実践できていない国民が多いことを浮き彫りにしている。そのような時代背景から、ヘルスケアもデジタル化が進む。手軽に健康状態を可視化できるウェアラブルデバイスやアプリを使った健康管理サービスなどが普及してきている。今回紹介する「VitaNote(ビタノート)」も、その先端を走るサービスである。自宅で採取した尿を郵送するだけで自らの栄養状態が分かり、その人に必要なサプリが届くという、まさに忙しい現代人に最適なサービス。「VitaNote」を提供するユカシカド代表取締役兼CEOの美濃部慎也氏に、サービスに込めた想いやビジョンを聞いた。※厚生労働省「令和元年「国民健康・栄養調査」の結果」

    2022.06.15(最終更新日:2022.09.13)

  • 給油所で脳ドック?MRI搭載車が地域に届ける、新しい予防医療の形。

    給油所で脳ドック?MRI搭載車が地域に届ける、新しい予防医療の形。

    くも膜下出血のもとになる動脈瘤や脳梗塞などの重大な脳の異常は、命に関わる。その早期発見、早期治療に役立つ検査にMRI(磁気共鳴画像診断)装置を使用した「脳ドック」がある。しかし、一般的な健診での脳ドックは4~5万円と費用が高い上に、医療施設で受診する際には予約が数週間先となるケースや、脳外科医の診断を必要とすることなどから、希望しても気軽に受診することが難しいのが現状だ。そんななか、医療施設での滞在や検査時間を短く、継続的に受診することができる料金設定、2名の専門医による正確な診断を実現したのが「スマート脳ドック」サービス。この、誰もが気軽に脳ドックを受診できる環境を構築したのが、スマートスキャン株式会社である(以下、スマートスキャン)。2021年6月、出光興産とスマートスキャンが、MRI搭載車両を使って「スマート脳ドック」を提供する新サービスの実証実験を開始。以降、日本各地にある出光興産が運営するサービスステーション(以下SS)をベースに、移動式の脳ドックを期間限定で展開している。なぜ今、出光興産がスマートスキャンと連携し、地域の予防医療に取り組んでいるのか? 出光興産CDO・CIOの三枝幸夫氏とスマートスキャン代表取締役の濱野斗百礼氏に話を聞いた。

    2022.05.18(最終更新日:2022.09.13)

  • デジタルの恩恵を、より多くの人々へ。出光がメディアサイトに込める思いとは

    デジタルの恩恵を、より多くの人々へ。出光がメディアサイトに込める思いとは

    2030年を見据えたビジョンに「責任ある変革者」を掲げる出光。既存事業の枠を超えたトランスフォーメーションに挑み、エネルギーの安定供給とともに、社会課題の解決に貢献することを責務としている。そして、2022年5月にはWebメディアサイト「iX+(イクタス)」を公開。「テクノロジー・DXによってわくわくする未来を感じさせる」を運営方針に、デジタルの力でより生活が豊かになる、解決のヒントになる情報を発信していく予定だ。コンテンツとしてはさまざまな地域で暮らす人たちに寄り添う生活に身近な技術の紹介、未来を切り開く新たな体験をもたらすテクノロジー・DXに取り組む企業、サービスの情報などをお届けする。 2030年を見据えた基本方針のなかで、「DXの加速」を標榜する同社のCDO・CIOの三枝氏に話を聞いた。

    2022.05.17(最終更新日:2022.09.06)