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EVバイク(電動スクーター)とは?特徴やメリット、注目の企業を紹介

2022.09.15(最終更新日:2022.09.15)

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2050年にカーボンニュートラルを目指す自動車業界では、電動化の流れが進んでおり、バイクについてもその例外ではありません。

そこで今回は、EVバイクの特徴やメリット、今後の展開やEVバイクを販売している注目企業について紹介します。

EVバイクとは

EVバイクとは、その名の通り電気で動くバイクのことです。
ガソリンなどの化石燃料を燃料とせず、充電式バッテリーからモーターに電流を流して回転させ、その動力で走る仕組みとなっています。

EVバイクは原動機付自転車に該当し、公道を走る場合にはガソリンを燃料とするバイクと同様に運転免許が必要です。通常、バイクに必要な免許の種類は排気量によって区分されますが、EVバイクには排気量がありません。そのため、EVバイクはモーターを動かすための定格出力(kW・キロワット)によって区分されています。

EVバイクの免許区分は、以下の通りです。

免許の種類 EVバイクの定格出力
原動機付自転車免許(原付一種免許) 0.6kW以下
小型限定普通二輪免許(原付二種免許) 0.6kW超1.0kW以下
普通二輪免許(中型免許) 1.0kW 超20kW以下
大型二輪免許 20kW超

EVバイクのメリット

EVバイクには、以下のようなメリットがあります。

環境に優しい

EVバイクは、走行中にCO2を排出しないというメリットがあります。
空気中のCO2の濃度が上がると地球温暖化を進行させる要因となり、生態系にも影響がおよぶとされています。
そのため、世界各国でCO2排出量を低減させる取り組みが行われており、CO2を排出しないEVバイクは、地球環境に優しいバイクとして世界的に注目を集めているのです。

走行音が静か

ガソリンなどの化石燃料を燃料として走るバイクは走行中に大きなエンジン音がするため、住宅街を走行する際に騒音が気になるという方も多いのではないでしょうか。
一方で、EVバイクの場合は走行音が静かなため、過度に騒音を気にすることなく、騒音を気にせず住宅街や路地を走れるというメリットがあります。

コストが低い

EVバイクはガソリンなどの化石燃料を必要とせず、エンジンオイル交換も不要なため、ランニングコストが低いというのもうれしいポイントです。充電するための電気代はかかりますが、ガソリン代と比較すると大幅にコストを抑えることができます。
例えばヤマハの「E-Vino」の場合、1回フル充電するのに必要な電気代は約14円で、満充電での航続距離は約29kmです。

折りたたみ式もある

EVバイクには、折りたたみ式の製品もあります。通常のバイクと比較してサイズが小さく軽量なので、収納場所に困らず乗用車のトランクに積んで持ち運ぶこともできます。小型でありながらナンバープレートを取得することができ、ナンバープレートが付いているタイプなら公道走行も可能です。

補助金を活用できる

EVバイクを購入するときは、国や自治体の補助金を活用することができます。
なかでも補助金制度に力を入れているのが、東京都です。東京都では、国の補助金(クリーンエネルギー自動車導入促進補助金)の交付対象になっているEVバイク(電動側車付二輪自動車・電動原動機付自転車)を購入する場合、ガソリン車両との価格差から国の補助金を除いた額について、上限18万円または48万円の補助を受けることができます。
補助金の対象になるEVバイクについては、車種や型式が定められているため、事前に確認するようにしましょう。

EVバイクは今後増加する?

環境に配慮したEVバイクは、販売台数が徐々に伸びてきており、普及が進んでいます。とはいえ、EVバイクには、ガソリン車両と比較すると走行できる距離が短いことや、フル充電するのに数時間かかってしまうこと、価格が高価であることなどの課題があることも事実です。

現在、このようなEVバイクが抱える課題を一つずつ解決していくべく、政府や自治体がガソリン車との価格差を埋めるための補助金制度を整備しています。
また、メーカー各社がEVバイクの走行距離を伸ばし、充電スピードを上げるための製品開発を進めています。

政府や自治体、メーカー各社の取り組みによって現状の課題が解決していけば、今後EVバイクの普及率はさらに伸びていくのではないでしょうか。

EVバイクを販売する注目の企業を紹介

ここからは、EVバイクを販売する注目の企業について紹介します。

ヤマハ発動機

ヤマハ発動機では、2002年にEVバイク「Passol」を発売して以降、2050年までに自社製品からのCO2排出量を2010年比で90%削減することを目指し、自社の電動製品戦略に沿った製品開発を行っています。2005年の「EC-02」、2010年の「EC-03」、2014年の「E-Vino」に続き、2019年には5車種目となる「EC-05」が販売されました。

また、2021年12月には、板橋区周辺で実施するEVバイクのバッテリーシェア実証実験「e-Ride Tokyo(イーライド東京)」に「E-Vino」30台の車両貸与と安全講習の協力を行うことを発表したほか、EVバイクのPRイベント「EVバイクコレクション in TOKYO 2021」に展示車両や試乗用車両を提供するなど、EVバイクの普及に向けた取り組みも積極的に行っています。

本田技研工業(ホンダ)

本田技研工業(ホンダ)は、1994年に市販のEVバイク(電動二輪車)「CUV ES」を発売し、それ以降も世界の電動二輪車業界をけん引しています。

2010年には走行時にCO2を一切排出しないEVバイク「EV-neo」を発売し、2011年に日本デザイン振興会主催のグッドデザイン賞を受賞したほか、2018年には着脱式バッテリー「Honda Mobile Power Pack™(モバイルパワーパック)」を動力源としたPCX ELECTRICを発売しています。
モバイルパワーパックを搭載した状態で外部電源から充電できるほか、車体から取り外して単体でオプションの専用充電器に接続することもできるといった2種類の充電方法を実現しました。

さらにホンダでは「Honda e:ビジネスバイク」として、配達業務などのビジネスシーンで活用できる電動三輪スクーター「GYROe」の開発、販売にも力を入れています。

バイクやスクーターもEV化の時代!補助金も上手に活用しよう

脱炭素社会の実現に向け普及が進む、EVバイクについて紹介しました。
走行中にCO2を排出しないEVバイクは、環境に配慮した製品としてはもちろん、ガソリンなどの化石燃料やオイル交換が不要でランニングコストを抑えることができるため、家計にも優しいのがメリットです。

発売当初は「走行距離が短い」「フル充電に時間がかかる」という課題を抱えていたEVバイクですが、それらの課題も徐々に解決されつつあります。
国や自治体が提供する補助金制度も上手に活用しながら、 この機会にEVバイクの購入を検討してみてはいかがでしょうか。

EVのメリットや将来性についての詳細は、下記関連記事をご覧下さい。
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