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EVとは?電気自動車のメリットや将来性について解説

2022.04.22(最終更新日:2022.08.10)

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環境への配慮に注目が集まる昨今、「EV」という言葉を目にする機会も増えたのではないでしょうか。これは電気自動車を指す言葉で、EVの中には環境に配慮した「ゼロエミッションカー」や「エコカー」も含まれ、地球温暖化抑制に貢献するモビリティとしてますます開発が進んでいます。
そこで今回は、EV(電気自動車)の種類やメリット、将来性について解説します。

EV(電気自動車)とは?

EVとは、「Electric Vehicle」の略であり、日本語では「電気自動車」を意味する言葉です。

電気自動車とは、電気を動力に変換して動く自動車のことで、モーターに電流を流して回転させ、これによって駆動力を生み出す仕組みとなっています。一般的にEVと呼ばれるのは「電気のみ」を使用して走る「BEV(Battery Electric Vehicle)」ですが、ほかにも「HV(Hybrid Electric Vehicle)」や「FCV(Fuel Cell Vehicle)」など複数の種類があり、これらの総称としてEVという言葉が使われるケースもあります。

日頃私たちが使用している、ガソリンや軽油といった化石燃料を燃やし、高温のガスによってピストンを動かすことで駆動力を生み出す自動車のことを、「エンジン車」と呼びます。

EVとHV(ハイブリッド自動車)の違い

HVもEVの一種で、エンジンとモーターの2つの動力を利用する自動車のことを指しています。

HVは外部からの充電には対応しておらず、エンジンを使用して発電し、その電気をバッテリーに貯めておくことでモーターを動かす仕組みとなっています。HVは、エンジンを動かすためにガソリンを必要としますが、バッテリーが充電されると電気でモーターを動かすことができるため、一般的なエンジン車よりも燃費が良いというメリットがあります。

EVとFCV(燃料電池自動車)の違い

FCV(燃料電池自動車)とは、燃料電池で走る自動車です。

燃料電池とは、水素と酸素から水が生成される際の化学反応から直接電力を取り出す装置を指します。FCVには水素タンクが搭載されており、その水素を使用して燃料電池で電気を作り、モーターを動かして自動車を走らせる仕組みです。走行中に排出されるのは電気と水のみで、CO2は一切排出されません。

EVとPHEV(プラグインハイブリッド自動車)の違い

PHEV(プラグインハイブリッド自動車)とは、外部からの充電が可能なHV(ハイブリッド自動車)のことです。
PHEVは「PHV」とも呼ばれており、自動車メーカーによって呼び方は変わりますが、同じものを指します。
外部からの充電で満充電にしておけば、エンジンを動かして充電する必要がなくなるため、ガソリンの消費を大幅に抑えることが可能です。

家庭用EV充電器を設置しておけば、家庭用EV充電器を設置しておけば、ガソリンの給油頻度も少なくて済むでしょう。

EV(電気自動車)のメリット

続いては、EV(電気自動車)の主なメリットについて紹介します。

コストを抑えられる

EVは電気で走る自動車のため、基本的にガソリン代がかかりません。EVの走行コストは充電時に必要な電気代のみのため、コストを大幅に抑えられる(補足1)というメリットがあります。

(補足1)
以下スペックを元に、電気自動車とガソリン車で1,000km/月走った場合の料金を比較しております。

◆電気自動車
電費:6km/kWh※1
電気代:26円/kWh※2


◆ガソリン車
燃費:15.08km/L※3

ガソリン代:174.6円/L※4

◆差額
電気自動車月額4,883円(税込)
ガソリン車月額11,563円(税込)
差額-6,680円(税込)

CO2を排出しない

ガソリンを使用しないEVは、走行中にCO2を排出しません。大気中にCO2が排出されると、地球温暖化、ひいては大規模な自然災害の頻発や生態系の変化などにつながるため、走行中にCO2を排出しないEVは、環境に優しい自動車として注目されています。

音や振動が少ない

ガソリンを使用するエンジン車は、走行中にエンジン音を発します。
しかし、EVはエンジンではなくモーターに電流を流して回転させるため、走行音はほとんどありません。また、EVはリチウムイオン電池を保護するためにボディが強化されているため、走行中の振動が伝わりにくいのもメリットの一つです。

非常時には蓄電池になる

車内に電気を貯めておけるEVは、日頃から電気代の安い夜間に充電し、昼間にその電気を使うことで電気のピークシフトに貢献できるのはもちろん、災害時には非常用蓄電池としても活用することができます。
EVを非常用蓄電池として活用する方法は主に2通りあります。

車内のコンセントからの給電

給電端子を使った給電

1つ目の「車内のコンセントからの給電」という方法は、車室内に100V電源用コンセントがある場合のみ利用可能です。手順は車種によって異なりますが、コンセントを使用可能な状態にすることで電化製品の電源として使えるようになります。

2つ目の「給電端子を使った給電」は、別売りの可搬型給電器や充放電設備(V2H)などの給電端子を、EVやPHVの急速充電用の給電口につなぐことで給電ができるようになります。

今注目のEV(電気自動車)に関する企業の取り組み

EVについては、国内の主要企業がさまざまな取り組みを行い、注目を集めています。

トヨタ自動車

これまでにグローバルで累計1870万台、米国単体でも450万台のEVを販売しているトヨタ自動車では、2030年までにEV用の車載用電池の米国現地生産に約3,800億円(約34億ドル)を投資することを発表しています。同社は現在米国販売の約25%がEVであり、2030年には約70%がEVとなる見通しを立てています。

本田技研工業(ホンダ)

ホンダでは、北米地域において2040年までにEV・FCVの四輪販売比率100%を目指し、2024年中には、HondaブランドのEVで最初の量販モデルとなるSUV「PROLOGUE(プロローグ)」の発売を開始する予定です。

さらに、ホンダが北米で展開している高級車ブランド「Acura(アキュラ)」からも、2024年中にEVのSUVを発売する予定としています。いずれのモデルも、ゼネラルモーターズ社の「アルティウム」バッテリーが採用された、両社共同開発モデルです。

日産自動車

日産自動車では、2030年度までに23車種の新型EVを投入し、ラインアップを拡充することを目標としています。さらに同社では、2021年より今後5年間で電動化加速のために約2兆円の投資をすることを表明しています。

また、日産自動車と三菱自動車の共同プロジェクトで企画・開発を進めている新型の軽クラスのEVが、2022年に日本国内で発売予定となっています。

出光興産

出光興産はグループ会社である株式会社出光タジマEVにおいて定員4名の超小型EV(ブランドネーム「IDETA(イデタ)」)の開発を、2022年中のモビリティサービス開始を目標に進めています。

開発中の超小型EVは100%電気走行で低速、小回りが利く近距離移動に特化した次世代モビリティです。子どもの送迎や近所のスーパーまでの買い物などに最適で、子育て中の世代や免許返納に悩む高齢者などをターゲットとしています。

EV(電気自動車)は将来増えていく?

2020年10月、日本政府は「2050年カーボンニュートラル」を宣言しました。
カーボンニュートラルとは、「温室効果ガスの排出量から吸収量を差し引いた合計を実質的にゼロにする」ことです。このカーボンニュートラルを実現するために、国が主体となってさまざまな取り組みがなされています。その一つとして経済産業省が取り組んでいるのがEV・PHVの普及促進です。具体的には乗用車のEVおよびPHVの新車販売に占める割合を2035年に100%とすることを目標としています。

さらに経済産業省では、EVやPHVの普及のため、最大80万円のEV購入補助金の支給や、サービスエリア・道の駅などに充電インフラを整備する事業を進めています。このような国の取り組みによって、今後、EVの普及が期待できるでしょう。

また、日本が2050年にカーボンニュートラルを達成するためには、国だけでなく各企業の努力が欠かせません。国内の主要企業は、それぞれに2030年までの短期目標と2050年までの長期目標を設定し、カーボンニュートラルの実現に向けた取り組みを進めています。
例えばトヨタ自動車では、EV需要の高まりを受け、現在グローバルで55車種を展開する電動車のラインアップを2025年までに約70車種へ拡大すると発表しています。

また、日産自動車では、2030年代早期から主要市場へ投入する新型車をすべて電動車両にすることを目指しています。
このように、主要自動車メーカーがEVやPHVの新車を販売していくことで、国内のEV需要は高まり、将来に向けて普及が進んでいくものと想定されます。急速充電器の設置などインフラ整備が進んでいけば、EVの利便性もさらに高まるでしょう。

今後さらに注目が集まるEV(電気自動車)の理解を深めよう

今回は、EVの種類やメリット、将来性について解説しました。
走行中にCO2を排出しないEVは、環境に配慮した自動車として注目を集めています。
日本国内でも主要自動車メーカーが新型EVを数多く販売するなど、徐々にEVが普及することで、「自動車=ガソリンで動くエンジン車」というこれまでの常識が変わりつつあると言えるでしょう。

国が宣言している「2050年カーボンニュートラル」の実現に向けて、さまざまな企業が取り組みを進めており、今後も多様なEVの開発や、EV用急速充電器などのインフラの整備・普及が進んでいくことが予想されます。
今後さらに注目が集まるであろうEVについて、これを機に理解を深めてみてはいかがでしょうか。