「特集記事」の記事一覧

「24時間365日どこに住んでいても、いつでもモノが届く日常を目指して」。こんな言葉を掲げ、ドローンを使った物流サービスで離島の課題に向き合うユニークなベンチャー企業がある。香川県高松市を拠点に、企業や自治体に向けてドローンの運行サポートなどを行う「かもめや」だ。瀬戸内海には大小727の島が浮かぶが、有人島はその約2割の138島。さらにそのうち49の島は人口100人未満だ。こうした島では極度の過疎・高齢化が進み、医療や物流に課題を抱える。「かもめや」はこれらの社会課題をドローンの力で解決しようとしている。その画期的な仕組みとは何なのか？また、ドローンなどのテクノロジーは、どのように活用することで人の生活を豊かにしていけるのだろうか？また、「テクノロジーは暮らしを支える穴埋めでいい」という言葉の意味とは？「かもめや」代表取締役の小野正人さんに話を伺った。

2011年に京都大学の研究室で誕生した「株式会社ピリカ」。ゴミ拾いSNS「ピリカ」の開発・運営をはじめ、路上のポイ捨てゴミや河川のマイクロプラスチックの調査サービスなどを手がける。「地球上では、年間およそ10兆個のごみがポイ捨てされていると考えています」と話すのは、株式会社ピリカの代表取締役である小嶌不二夫（こじま ふじお）氏。大学院時代に経験した世界一周旅行が大きな契機となり、帰国後「ピリカ」のアプリを開発、そして起業に至った。ピリカが手がけるサービスの革新性とは？ ピリカはなぜ環境問題やごみ問題という壮大な課題に挑戦し続けるのだろう？小嶌氏に話を伺った。

電話やネットを通した注文に応じ、複数の店舗の商品を提供する、デリバリー専門の飲食業態「ゴーストレストラン」。イートインスペースを持たなくても食事を提供することができるこの営業形態はコロナ禍も相まって、急増している。そんなゴーストレストラン界を牽引する存在である「株式会社ゴーストレストラン研究所」が、出光興産のサービスステーション（以下、SS）の敷地内にキッチンカーを設置。2021年11月1日〜12月7日、フードのテイクアウトとデリバリーの提供という取り組みを実施した。まさに変革のときを迎えている食産業。「日常食のアップデート」を掲げ、一つのキッチンで複数ジャンルの飲食を提供するデリバリー専門店「ゴーストキッチンズ」を運営する株式会社ゴーストレストラン研究所 代表取締役の吉見悠紀氏に、ゴーストレストラン研究所の取り組みや食産業全体の課題、その未来に至るまでを聞いた。

健康寿命の延伸に関心が高まるなか、ヘルスケアは私たちの日常から切り離せないものとなった。厚生労働省の「国民健康・栄養調査（2019年）」※によると、食生活改善の意思について、「関心はあるが改善するつもりはない」と回答した人が最も多く、また、改善の意思を示した人の多くが、取り組めない理由として「仕事（家事・育児など）が忙しくて時間がないこと」を挙げた。この結果は、ヘルスケアに対する関心は高いものの、忙しさを理由に実践できていない国民が多いことを浮き彫りにしている。そのような時代背景から、ヘルスケアもデジタル化が進む。手軽に健康状態を可視化できるウェアラブルデバイスやアプリを使った健康管理サービスなどが普及してきている。今回紹介する「VitaNote（ビタノート）」も、その先端を走るサービスである。自宅で採取した尿を郵送するだけで自らの栄養状態が分かり、その人に必要なサプリが届くという、まさに忙しい現代人に最適なサービス。「VitaNote」を提供するユカシカド代表取締役兼CEOの美濃部慎也氏に、サービスに込めた想いやビジョンを聞いた。※厚生労働省「令和元年「国民健康・栄養調査」の結果」

皆さんは “好き”や“ワクワク”に出会ったときの気持ちを覚えていますか？「EXP!（エクスぺ）」のコーナーではiX+（イクタス）編集部が“ときめいた”技術や体験を等身大でお届けします。今回の記事では最近よく話題になっている「メタバース」について、iX+編集部藤野が数回に分けて解説・紹介していきます。

iX+（イクタス）では、テック・デジタル系のモノ・サービスについて、色々な地域に住む20～60代の方の今年一年間での利用状況についてアンケートを実施しました。今後3回に渡って調査結果をお伝えしていきます。第3回は、「エンタメ系、買い物系、家具家電系のデジタルサービスの利用状況」についてです。第1回：SNS系デジタルサービスの調査記事第2回：医療系・仕事系デジタルサービスの調査記事【SCOPE】とは：iX+（イクタス）編集部が、色々な地域に住む方のテクノロジー・デジタル・DXに関連した調査を行い、お伝えしていく記事のことです。

iX+（イクタス）では、テック・デジタル系のモノ・サービスについて、色々な地域に住む20～60代の方の今年一年間での利用状況についてアンケートを実施しました。今後3回に渡って調査結果をお伝えしていきます。第2回は、「医療系、業務系のデジタルサービスの利用状況」についてです。第1回：SNS系サービスの調査記事【SCOPE】とは：iX+（イクタス）編集部が、色々な地域に住む方のテクノロジー・デジタル・DXに関連した調査を行い、お伝えしていく記事のことです。

iX+（イクタス）では、テック・デジタル系のモノ・サービスについて、色々な地域に住む20～60代の方の今年一年間での利用状況についてアンケートを実施しました。今後3回に渡って調査結果をお伝えしていきます。初回は、「SNSの利用状況」についてです。【SCOPE】とは：iX+（イクタス）編集部が、色々な地域に住む方のテクノロジー・デジタル・DXに関連した調査を行い、お伝えしていく記事のことです。

くも膜下出血のもとになる動脈瘤や脳梗塞などの重大な脳の異常は、命に関わる。その早期発見、早期治療に役立つ検査にMRI（磁気共鳴画像診断）装置を使用した「脳ドック」がある。しかし、一般的な健診での脳ドックは４～５万円と費用が高い上に、医療施設で受診する際には予約が数週間先となるケースや、脳外科医の診断を必要とすることなどから、希望しても気軽に受診することが難しいのが現状だ。そんななか、医療施設での滞在や検査時間を短く、継続的に受診することができる料金設定、2名の専門医による正確な診断を実現したのが「スマート脳ドック」サービス。この、誰もが気軽に脳ドックを受診できる環境を構築したのが、スマートスキャン株式会社である（以下、スマートスキャン）。2021年6月、出光興産とスマートスキャンが、MRI搭載車両を使って「スマート脳ドック」を提供する新サービスの実証実験を開始。以降、日本各地にある出光興産が運営するサービスステーション（以下SS）をベースに、移動式の脳ドックを期間限定で展開している。なぜ今、出光興産がスマートスキャンと連携し、地域の予防医療に取り組んでいるのか？　出光興産CDO・CIOの三枝幸夫氏とスマートスキャン代表取締役の濱野斗百礼氏に話を聞いた。

2030年を見据えたビジョンに「責任ある変革者」を掲げる出光。既存事業の枠を超えたトランスフォーメーションに挑み、エネルギーの安定供給とともに、社会課題の解決に貢献することを責務としている。そして、2022年5月にはWebメディアサイト「iX+（イクタス）」を公開。「テクノロジー・DXによってわくわくする未来を感じさせる」を運営方針に、デジタルの力でより生活が豊かになる、解決のヒントになる情報を発信していく予定だ。コンテンツとしてはさまざまな地域で暮らす人たちに寄り添う生活に身近な技術の紹介、未来を切り開く新たな体験をもたらすテクノロジー・DXに取り組む企業、サービスの情報などをお届けする。　2030年を見据えた基本方針のなかで、「DXの加速」を標榜する同社のCDO・CIOの三枝氏に話を聞いた。