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地域によるデジタル系サービスの利用状況に違いはある?③エンタメ系、EC・決済系、サブスク系【SCOPE】

この記事は1年以上前に書かれたものです。現在は状況が異なる可能性がありますのでご注意ください。

2022.07.06(最終更新日:2022.07.06)

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iX+(イクタス)では、テック・デジタル系のモノ・サービスについて、色々な地域に住む20~60代の方の今年一年間での利用状況についてアンケートを実施しました。今後3回に渡って調査結果をお伝えしていきます。第3回は、「エンタメ系、買い物系、家具家電系のデジタルサービスの利用状況」についてです。

第1回:SNS系デジタルサービスの調査記事
第2回:医療系・仕事系デジタルサービスの調査記事

【SCOPE】とは:
iX+(イクタス)編集部が、色々な地域に住む方のテクノロジー・デジタル・DXに関連した調査を行い、お伝えしていく記事のことです。

調査内容について

<調査背景>

COVID-19の流行とともに、デジタル系サービスの進化・利用も拡大してきています。さまざまなサービスがあふれていますが、実際にどのようなサービスが特に利用されているのか?また居住する地域による違いがあるのか?を確認し、今後どういった展開が期待されるかを理解・想像していきます。

<調査概要>

調査名称:デジタル系サービス・ツールに関する調査
調査期間:2022年4月22日(金)~4月25日(月)
対象ユーザー:以下それぞれの地域に居住するユーザー各250名(合計750名)
・大都市圏:東京23区or政令指定都市に居住
・都市圏:人口50万人以上の市区町村に居住
・その他:上記以外の市区町村に居住(本文中では便宜上「その他地方」と表記)
※分類は当社独自のもの
調査対象者の年代:20代~60代

<アンケート概要>

以下それぞれのサービス内容について、直近1年での利用状況・認知状況についてアンケートを実施
※調査結果は3回に分けてお届けする

第1回(前々回の記事
・SNS(YouTube、LINE、Instagramなど)の利用状況

第2回(前回の記事
・医療系(オンライン診療、eお薬手帳)サービスの利用状況
・仕事系(オンライン会議ツール、バーチャルオフィス)サービスの利用状況

第3回(今回の記事)
・エンタメ系(音楽配信、動画配信、VRプラットフォーム、家庭用ロボットなど)の利用状況
・買い物・決済系(電子マネー決済、EC通販、デリバリーサービスなど)の利用状況
・家具・家電系(スマートスピーカー、家具/家電のサブスクサービスなど)の利用状況

エンタメ系・EC・決済系・家具家電系のデジタルサービスの利用・認知状況の調査結果

動画、音楽、電子書籍サービスいずれも認知率が高い

動画配信サービス(NETFLIX、HuLuなど)、音楽配信サービス(AppleMusic、Spotifyなど)は90%超、電子書籍サービス(kindle、Kobo、ピッコマなど)は約88%といずれも・どの地域でも認知は高かった。
利用率について、音楽配信は認知率と比べて大都市圏での利用がやや低く、都市圏・その他地方での利用が高い結果になった。アンケートのフリー回答では「電車移動で動画をよく見る」などの回答もあり、電車移動が多いと思われる大都市圏では音楽配信より動画配信の利用が高まったのでは、と感じた。逆に電子書籍は大都市圏での利用が高かった。一つの仮説として、年収が高い方は読書量が多いといったデータもあり、大都市圏では年収が高い方も多いと思われることからこのような差が出たことも考えられる。

参考:
転職サービスdoda|「平均年収ランキング(47都道府県・地方別の年収情報)【最新版】」
マイナビキャリアリサーチLab|「「読書量が多いと年収は高い」は本当か~過去調査との2時点比較で見る傾向~」

動画配信、音楽配信、電子書籍サービスの認知率・利用率

家庭用ロボットは良く知られている。メタバースが話題になったが、VRプラットフォームは意外と浸透していない

家庭用ロボット(LOVOTなど)については約88%と高い一方、VRプラットフォーム(clusterなど)については全体でも64%とまだ認知が進んでいない様子であった。「メタバース」という言葉や概念は知っているが、実際にどのようなところで体験ができるのかまでは知られていないのかもしれない。
利用率についてはいずれも高くなく、まだ普及しているとは言い難い状況である。

家庭用ロボット、VRプラットフォームの認知率・利用率

EC通販、電子マネー決済については認知率ほぼ100%と言ってよいほど。利用率も非常に高い

EC通販(Amazon、楽天など)、電子マネー決済(iD、Suicaなど)についてはそれぞれ全体で認知率が約97%、どの地域も認知度は高い。実際の利用率もEC通販は73%、電子マネー決済は63%と非常に高いことが分かった。コロナ下において外出自粛を余儀なくされ、また他人との直接の接触を避けるような動きもあったことから、利用が進んでいる様子がうかがえる。EC通販については大都市圏でのユーザーがより利用率が高い。まん延防止対策の対象都市であったこともひとつの理由ではあると思うが、大都市圏では一部事業者は即日配達なども行っており、そういった利便性もうけていることが考えられる。

EC通販、電子マネー決済の認知・利用率

ネットスーパー・フードデリバリーも認知率は非常に高い。EC通販などと比べると利用は発展途上

ネットスーパー、フードデリバリーもコロナ下で伸びたサービスであり、さすがに認知率は高かった。
コロナ下の自粛期間といえどもスーパーへの買い物などは対象外とされていたこともあり、利用率は20%弱ほどにとどまっている。ネットスーパー、フードデリバリーについては展開できる地域が限られることもあり、大都市・都市圏では利用率が高まっているものの地方ではまだ発展途上という様子である。

ネットスーパー、フードデリバリーの認知率、利用率

ファッション・家具/家電のサブスクサービスも知られるようになってきた

フリマ(メルカリなど)は認知率が非常に高く、また利用率も30%超と浸透してきている様子である。興味深いのは大都市も多いものの地方での利用率が高いことである。地域にとらわれずに手軽に購入・販売できるため、地方居住者での利用が高くなっていると思われる。
またサブスクリプションサービスとして、ファッション、家具・家電のサブスクサービスについて聞いてみたところ、ファッションについては全体で80%、家具・家電については73%という認知率であった。いずれもCMやweb広告などでの告知がされていたため認知が高まったのだと予想されるが、実際の利用率はまだ5%以下という状況である。

利用率は高くはないものの、家具・家電は大きな買い物となりがちであるため、こういったサービスを利用して使用感を確認した上で気に入ったら購入する、といった形式が今後は主流となっていくかもしれない。(実際にiX+編集部でも利用した上で満足して本体を購入した、という者もいる)

フリマ、ファッション/家具・家電サブスクサービスの認知率、利用率

ウェアラブル端末、スマートスピーカーも認知は高い。利用状況はいまひとつだが、満足度が高い様子

ウェアラブル端末(Apple Watchなど)、スマートスピーカー(Google Nest、Amazon Echoなど)も近年有名な企業を筆頭に様々な商品が出ていることもあり、認知率は80%以上と高い状況。利用状況についてはいずれもわずかに都市部での利用率が高かった。フリー回答でも「家事の途中など手が離せないときにも声で動作ができて便利(スマートスピーカー)」「子どもの遊び相手としても使っている(スマートスピーカー)」「コロナをきっかけに健康管理を意識するようになったが、勝手に記録してくれるので助かる(ウェアラブル端末)」など、利用者の満足度が高いことも特徴的であった。

ウェアラブル端末、スマートスピーカーの認知率・利用率

※認知率と利用率について:
各サービスについてここ1年での利用状況を以下の5段階で尋ねた際の上位4回答の割合を「認知率」、上位2回答の割合を「利用率」として算出

回答選択肢:積極的に使っている/使うときもある/使ったけどやめた/使っていない/存在を知らなかった

まとめ

今回3回に分けて、地域によるデジタル系サービスの認知・利用状況に差があるか?を調査した。
結果として、認知においては地域による差はあまり見られず平均的であったが、利用状況については当たり前ではあるがそのサービスが展開されている状況、サービスによるメリットが享受できるかどうかによって差が出た、という結果であった。

なお、フリー回答で、「今後欲しい・使いたいサービス」や「今困っていること」についても調査したところ、無回答以外では以下のようなコメントがあがっていた。(一部抜粋)

すべての地域
・問診データや処方された薬の情報の電子化・共有
・カメラなどでペットの健康状態が把握できるサービス(体温や脈拍、呼吸数など)

大都市・都市圏
・乗り捨てできる自転車、カーシェアサービス(あることは知っているが、もっと身近に欲しい)

その他地方
・デリバリーサービス(近くにコンビニ・スーパーなどがないため)
・移動手段の確保(車社会のため、高齢になると心配。格安な自動運転車などが導入されたりすると嬉しい)


その他地方で挙げている「移動手段の確保」は比較的多く意見があがっており、当事者の悩みとして大きいものだと感じる。サービスを展開する側も事業を継続させなければならないため、どうしても地方への展開が遅れたり難しくなることもあるが、デジタル・テクノロジーを用いてコストを抑えて提供できるようにするなど、少しでも展開がすすむことを期待したい。