当社サイトでは、サイト機能の有効化やパフォーマンス測定、ソーシャルメディア機能のご提供、関連性の高いコンテンツ表示といった目的でCookieを使用しています。クリックして先に進むと、当社のCookieの使用を許可したことになります。Cookieを無効にする方法を含め、当社のCookieの使用については、こちらをお読みください。

フードデリバリーとは?メリットや市場規模、注文の流れまで分かりやすく解説

2022.08.05(最終更新日:2022.08.05)

読了時間目安 14

シェアする

アプリやWebサイトから簡単に飲食店の料理を注文することができ、自宅まで配達してもらえるフードデリバリーの人気が高まっています。そこで今回は、フードデリバリーの特徴やメリット、市場規模、注文の流れまで分かりやすく解説します。

フードデリバリーとは?

フードデリバリーとは、飲食店の商品を顧客が指定する場所まで届けるサービスのことです。日本では以前より、出前寿司や宅配ピザなどの出前文化が根付いており、飲食店が電話で注文を受け、料理を作って配達をするというスタイルが主流でした。

しかし、インターネットやスマートフォンの普及、2016年9月に日本国内でサービスを開始したUber Eatsの成功により、新たに参入する事業者が増加したことから、現在はアプリやWebサイトから注文をするスタイルが一般的です。また、フードデリバリーは利用者にとって利便性の高いサービスであるのはもちろん、飲食店にとっては販路拡大、労働者にとっては新たな働き方の一つとなりました。新型コロナウイルス感染症の拡大を背景に、2020年3月以降、急速に普及が広まり、現在ではフードデリバリーの配達員が自転車やバイクで走る姿も見慣れた風景となっています。

フードデリバリーのメリット

フードデリバリーは、利用者側にとってはもちろん、飲食店側にもメリットがあります。

利用者側のメリット

利用者側には、主に以下のようなメリットがあります。

・多彩なメニューを楽しめる
・デリバリー限定メニューもある
・自宅に居ながらお店の味が楽しめる
・注文から決済までオンラインで便利

フードデリバリーを利用すると、複数の飲食店から料理を選ぶことができます。デリバリー限定メニューをはじめとする多彩なメニューを楽しめるほか、自宅に居ながらお店の味を楽しめるのが、フードデリバリーのメリットです。

デリバリーを始める飲食店は続々と増えているため、アプリやWebサイトを随時チェックして、新しいお店を発見する楽しみもあるでしょう。また、フードデリバリーは注文から決済まで、すべてオンラインで完結することもできます。電話で店員と直接やり取りをする煩わしさがなく、現金の受け渡しも不要です。

店舗側のメリット

店舗側には、主に以下のようなメリットがあります。

・立地やフロア面積に関係なく顧客拡大の機会を得られる
・フードデリバリー掲載による宣伝効果を得られる
・ホールスタッフの人件費を抑えられる

フードデリバリーの普及は、店舗側にもメリットをもたらします。これまで飲食店の売上は、立地やフロア面積に左右されることが大きく、客単価と客席数、回転率によって売上の上限が決まるという仕組みとなっていました。そんな飲食店にとって、フードデリバリーは立地や面積に影響されない新たな販路となります。

フードデリバリーサービスに店舗の情報や料理のメニューを掲載することで、これまで利用したことがない新たな顧客層にアプローチでき、顧客の増加が期待できるでしょう。また、フードデリバリーの配達員が料理を届けてくれるため、デリバリーの売上拡大に比例して、ホールスタッフの人件費が増えるということもありません。

フードデリバリーの市場規模

2020年3月以降の新型コロナウイルス感染症の拡大により、度重なる緊急事態宣言の発出、外出自粛要請や営業時間の短縮要請が行われ、2020年の外食支出や飲食店の売上高は大幅に減少しました。
その一方で、外食・中食市場情報サービス「CREST(R)」を提供するエヌピーディー・ジャパン株式会社が公表した「外食・中食市場2021年計の動向分析レポート」によると、国内のフードデリバリーの市場規模は、2019年は4,183億円、2020年は6,264億円、2021年は7,975億円と右肩上がりに増加し、コロナ禍前と比較すると約2倍の成長を見せています。

また、飲食店におけるデリバリー比率は2019年の3.1%から2021年の9.0%と、約3倍に伸びていることから、コロナ禍という厳しい状況下に置かれた飲食業界において、テイクアウトやデリバリーといった新たな取り組みを始める飲食店が増えていることが分かります。

新型コロナウイルス感染症を背景に著しく成長し、市場規模が拡大したフードデリバリーですが、その利便性の高さから「コロナ収束後も継続して利用したい」という声が多く挙がっています。さらに、フードデリバリー事業者の増加、デリバリーに特化したゴーストレストランやシェアキッチンなど新たな飲食店の業態も誕生していることから、今後もさらなる成長が期待されています。

ゴーストレストラン、シェアキッチンについての詳細は、下記関連記事をご覧下さい。
ゴーストレストランとは?注目を集める理由や多様化する業態について詳しく解説
ゴーストレストランはどうやって営業している?フランチャイズをはじめとした店舗の業態を解説

代表的なフードデリバリーサービス

ここからは、日本の代表的なフードデリバリーサービスを3つ紹介します。

Uber Eats(ウーバーイーツ)

Uber Eatsは、主に三大都市圏や各県の中心地で展開しているアメリカ発のサービスです。登録店舗数は全国で150,000店舗を超え、チェーン店から個人店までさまざまなお店が登録しています。最低注文金額の設定がなく、ドリンク1杯からでも注文ができるのが魅力です。また、割引などが受けられるプロモーションコードが定期的に配信されています。

出前館

出前館は、100,000店舗以上の飲食店が登録している日本最大級の出前専門サイトが運営するサービスで、大手チェーン店の登録が豊富で、各県の中心都市以外も、配達可能エリアとなっていることも多いです。最低注文金額や決済方法などは、お店によって異なるため注意しましょう。
出前館では、期間限定キャンペーンやクーポンが豊富なほか、利用回数応じた会員ランク・特典もあるため、上手に活用することでお得に利用することができます。

menu(メニュー)

menu(メニュー)は、東京・大阪・愛知を中心に全国80,000店舗以上の登録店があるフードデリバリーサービスです。24時間注文可能な地域があるのが特徴で、深夜帯のデリバリーにも対応しています。お得なクーポンやキャンペーンがあるほか、基本配達料が無料になる会員サービスや、景品がもらえる「menuガチャ」などの独自サービスが充実しているのも魅力です。

フードデリバリーで商品が届くまでの流れ

市場規模が拡大し、新たな事業者が続々とフードデリバリー事業に参入していますが、どのフードデリバリーサービスも基本的な流れは同じです。ここからは、フードデリバリーをまだ利用したことがない方に向けて、商品が届くまでの流れを簡単に説明します。

フードデリバリーサービスに登録

まずは、フードデリバリーサービスに登録しましょう。登録する際は、氏名や配達指定場所の住所、連絡先として電話番号やメールアドレスを入力します。スマホのアプリやWebサイトから簡単に入力できるプラットフォームが多く、入力した情報を会員情報として登録しておくと、2回目以降はさらにスムーズに利用することができます。

注文する料理を選ぶ

フードデリバリーサービスのアプリやWebサイトから、注文する料理を選択します。料理のジャンルや配達可能エリア、店舗名などから検索ができるので、その日の気分に合わせて好みのメニューを選びましょう。

オンライン決済で支払う

注文する料理を決めたら、オンライン決済で支払うのが基本的な流れです。利用可能な決済方法の種類は、サービスによって異なります。
例えば、Uber Eatsで利用できる決済方法(2022年6月現在)は、以下の通りです。

・クレジットカード
・デビットカード
・LINE Pay
・Apple Pay
・PayPay
・現金

フードデリバリーは、注文から支払いまですべてオンラインで完結できる点がメリットですが、Uber Eatsは代引き決済にも対応しているため、現金での支払いを希望する方も利用可能です。

料理が届くまで待つ

注文や決済を済ませたら、指定した場所に料理が届くのを待ちましょう。フードデリバリーサービスのなかには、配達予定時刻が分かるサービスや配達員の現在地を確認できるサービスを提供しているところもあり、「いつ料理が届くのだろう」という利用者の不安を解消してくれます。フードデリバリーサービスの配達可能エリア内であれば、配達場所はどこを指定しても良いので、自宅やオフィスはもちろん、外出先や公園などで受け取ることも可能です。

フードデリバリーの課題

フードデリバリーの普及は、利用者の利便性を高めるだけではなく、労働者に対して配達員という新たな雇用機会をもたらしました。フードデリバリーの配達員は、好きな時間に好きなだけ働くことできるという自由なスタイルのものが多いのが特徴です。
そのため、働き方改革関連法が施行された2019 年4月以降、これまでタブーとされていた正社員の副業が認められるようになってからは、正社員として本業を持ちつつ、隙間時間を使ってフードデリバリーの配達員として働く方が多く見られました。
また、2020年3月以降、新型コロナウイルス感染症の拡大によって自粛を余儀なくされた飲食店の従業員が、フードデリバリーの配達員として収入や雇用を確保したというケースは少なくないでしょう。

配達員の抱える課題

その一方で、フードデリバリーの配達員は、事業者と雇用契約を結ばない「個人事業主」であることが多く、個人事業主として配達している途中で事故が起きても、労災保険の適用ができないという課題があります。労災保険とは、業務上の事由又は通勤による労働者の負傷・疾病・障害又は死亡に対して、労働者やその遺族のために必要な保険給付を行う制度のことです。
企業で働く従業員が業務上の事故によって負傷した場合、労災保険による療養補償給付や休業補償給付、遺族補償給付などの保険給付を受けることができます。
しかし、フードデリバリー配達員は、事業者が雇用する従業員ではないため、労災保険を適用することはできません。
また、これまでは配達員に対する補償制度が未整備という事業者もあったことが問題視されていました。

配達員の課題への対策

このような課題を解消するために、最近では各社が配達員への補償を拡充し、安心して働ける環境作りに取り組んでいます。
例えば、Uber Eats(ウーバーイーツ)では、2019年に「配達パートナー向けサポートプログラム」を開始し、配達員の傷害に対しても、50万円を上限とする医療見舞金、1,000万円の死亡見舞金、100万円を上限とする葬式費用などの補償を受けられるようになりました。さらに2022年2月には対象となる補償期間を「配達中」だけではなく、「配達中並びに配達を終えてから15分以内に生じた事故」へと変更するなど、配達員にとってよりよい環境へと見直しが行われています。
このように、これまで不十分であった配達員に対する補償制度に対して改善に向けた取り組みが行われることは、今後のフードデリバリーの更なる普及にも良い影響を与えてくれるでしょう。

引用:厚生労働省「労災保険とは

成長を続けるフードデリバリーの今後に期待しよう

今回は、フードデリバリーに注目し、メリットや市場規模、課題について解説しました。2020年3月以降、新型コロナウイルス感染症の拡大を背景に急速な成長を見せたフードデリバリーですが、その利便性の高さから、コロナ収束後もさらなる成長が期待されています。フードデリバリーの今後の展開に、ぜひ注目していきましょう。