特集記事

あなたは仕事をしているときに「ダルくて、調子が出ない……」「眠い」と感じたことがありますか？　欠勤するほどではないけれど、倦怠感や眠気、頭痛や腹痛など心身の不調により自身の生産性が低下するという経験をしたことがない人はいないのではないでしょうか。この状態を「プレゼンティーイズム」といいます。昨今は「スタッフの健康保持・促進は、中長期的に企業の収益性を高める投資である」と捉える「人的資本投資」という新しい経営の考え方が、重視されています。この考え方において、企業価値を高めるためにプレゼンティーイズムの段階からケアすることが必要となってきます。本記事では「従業員の健康サポートを通じた人的資本投資の推進」の実践と、「オンライン診療」に知見の深い、産業医・精神科医の吉⽥健⼀先生（株式会社フェアワーク代表取締役会⻑）に詳しいお話をお伺いしました。

スマートシティや街づくりのデジタルトランスフォーメーション（DX）を進めるため、現実の地図や建物のデータを使ってサイバー空間に再現する3D都市モデルを作るプロジェクト「PLATEAU」（プラトー）をご存じでしょうか？　2020年度から国土交通省が主導してスタートした国家的なプロジェクトです。例えば、竹中工務店、日立製作所、gluonは、3社共同で、超高齢化や労働人口の減少を背景に期待されている「屋内外でのパーソナルモビリティの自律走行」の実用化を見据え、自律走行の開発と走行の実証実験のために、実在の街を仮想空間に作るデジタルツイン構築に本格的に取り組むことを発表。そこにPLATEAUの3D都市モデルを活用しています。また、国交省はアイデアコンテストも積極的に開催。昨年度に続き、2023年度の最終審査会を2024年2月24日に開催しました。PLATEAUプロジェクト始動から4年がたった今、どのような活用事例があるのか、その最前線を解説します。

ミツバチは蜂蜜を作るだけでなく、「世界の食料の9割を占める100種類の作物種のうち、7割はハチが受粉を媒介している」といわれるほど農作物の生産に大きな役割を果たしています。しかし、近年ミツバチの個体数は減少の一途を辿っているのが現状。そこで、現在ミツバチを育てる養蜂の現場ではAIなどの技術を活用しています。ミツバチの減少を食い止めるため、さまざまな対策が取られていました。

女性のからだというのは、とかく複雑にできている。生理後の二週間前後で排卵が起き、受精をすれば妊娠、受精しなければまた次の生理が始まる。排卵を軸にして、エストロゲン（卵胞ホルモン）とプロゲステロン（黄体ホルモン）のバランスが日々少しずつ変化するので、生理前にメンタルが不安定になったり、熱っぽさやのぼせが起きたりする。そんな女性の日々の健康を測るひとつの方法に「基礎体温」の測定がある。一般的に排卵日を起点にして女性のからだは低温期と高温期のふたつに分類することができるのだが、基礎体温を測定することでホルモンのバランスや、妊娠のしやすさ、生理の近さなどを把握できる。妊活やPMS（月経前症候群）を知るために、日々記録をつけているという女性は少なくない。「わたしの温度®」は、そんな温度リズムの測定を、簡単に・手軽にしてくれる。小型の温度計を専用のナイトブラのポケットに入れ、着用して寝るだけで、就寝中に自動で計測してくれる。その記録をもとに妊娠のしやすさやメンタルバランスに関するアドバイスももらえる「痒いところに手が届く」サービスだ。妊活や生理周期の把握に大いに役立つフェムテック商品なわけだが、開発したのは、印刷業界の大手「TOPPANホールディングス」のグループ会社。印刷会社がなぜフェムテックに参入したのか？デバイスの特徴や開発におけるポイント、そして「わたしの温度®」の開発を通じて会社の中で変化が起きたこと、これからの世の中で変化を起こしたいことについて、TOPPANエッジのイノベーションセンターに所属する廣瀬久美さんと都成大輔さんにお話をうかがった。

音が聞こえない、あるいは聞こえにくいと感じている人が増えている。現在、日本における聴覚障害者の数は約34万人。これに普段から聞こえにくさを感じている人、難聴を自覚している人の数を合わせると5000万人近くになるといわれている（※1）。スマホなどで大音量の音楽を長時間聴く人が増えていることもあり、ＷＨＯ（世界保健機構）は、2050年までに世界で約25億人（4人に1人）が程度に差はあれど、難聴を抱えて生活すると予測（※2）。声と耳だけを使ったコミュニケーションの時代はまもなく終わりを迎えるともいえるだろう。そんな中、新しいコミュニケーションツールとして「YYSysteｍ（ワイワイ システム）」が注目を集めている。聴覚障害者のために作られた声や音を「見える化」するアプリだが、これが障害のあるなしにかかわらず、子どもから大人まで「楽しく」コミュニケーションが取れる画期的なシリーズなのだ。株式会社アイシンのYYSystem開発プロジェクトリーダーの中村正樹さんと、事業推進グループの日下喜与美さんに話を伺った。※1　 JapanTrak 2018 調査報告http://www.hochouki.com/files/JAPAN_Trak_2018_report.pdf※2　WHOの世界聴覚報告書（英語記事）https://www.who.int/news/item/02-03-2021-who-1-in-4-people-projected-to-have-hearing-problems-by-2050

ICT関連企業と幅広い分野の民間企業等と協業し、「防災×IT」（BOSAI-TECH）の視点から、防災関連産業の創出を通じて、地域産業の活性化を目指す仙台市。東日本大震災を経験した仙台市では、「BOSAI-TECHイノベーション創出促進事業」を展開するなど、防災テックに対する関心が高まっています。今回は、過去の大震災時の教訓を生かした防災・減災を実現するテクノロジーについて紹介します。

2020年、グリニッジ高校の3年生が『Roblox』というゲーミングプラットフォームでゲームの制作を行い、200万円を超える収益を得ました。同プラットフォームでは、専用のゲームエンジン『Roblox Studio』で制作したゲームを有料で配信できるほか、アバター用のコスチュームなどを販売して収益を得ることが可能であり、現在200万人以上のユーザーがゲームを公開しています。ゲーム制作の過程ではプログラミングや3Dグラフィックのスキルを身に付けられる上、収益を得るために企画・マーケティングのスキルも学べるため、「Roblox」は教育ツールとしても注目を集めています。本稿では、Robloxの熱心なユーザーでもある株式会社シュタインズの代表取締役・齊藤大将氏が、Robloxの事例を軸に、教育ツールとしてのゲームの可能性について解説します。

2015年にバルミューダが「世界一おいしいトーストが焼けるトースター」を発売したのを機に幕を開けた高級トースターブーム。メーカー各社が「おいしく焼く技術」の向上にしのぎを削ること8年、最近ではフランスパンやクロワッサンを“窯出しの味”に近づけたり、唐揚げや天ぷらを揚げたてのカラッとした食感に戻したりできる機種も登場しています。本稿では、いつものパンをお店の味に近づけ、豊かな食卓を演出してくれる最新オーブントースターの進化に迫ります。

日本の社会は、ICTを活用して少子高齢化やインフラ老朽化などによって生じる諸問題を解決しながら、街が新たな価値を生み出し続けるための「スマートシティ構想」を進めています。この構想の実現に不可欠とされるのが、交通や医療機関など、分野を超えて集積・分析した情報を活用するためのプラットフォームである「都市OS」です。21年度末までに累計46の地域が都市OSを導入しており、政府は25年度までに100の地域にこれを導入することを目標にしています。スマートシティとはどのようなものなのか、どこまで実現しているのか、本稿でその一端をみながら、ICTによって未来の街がどう変わるのか考えます。

２月9日、中国では特別番組「春節連歓晩会」（通称：春晩）が放送されました。再放送も合わせると10億人以上が視聴するという怪物番組であり、親子三世代がテレビの前に集まって視聴することも多いこの番組の広告枠を利用し、スマートフォンやアプリケーションを提供する企業が新規ユーザー獲得を実現しています。中国ではほかにも、デジタルな情報が届きにくい「下沈市場」「銀髪経済」向けの宣伝を行うため、ユニークなアドテク（広告技術）が次々に生まれています。本稿では、日本企業にも重要な示唆を与え得る中国の最新アドテクについて、国際的なテック事情に詳しいジャーナリスト・高口康太氏が解説します。